若者の健康が国の未来を決める
今年は暖かいな、と思っていても2月になるとやっぱり寒くなりますね。
皆さんも風邪を引かないよう健康に注意してお過ごしください。
春はもうすぐです。
さて、「健康」というと私は中高年世代が生活習慣の改善に取り組んでいる姿を思い浮かべるのですが、健康は老若男女問わず、すべての年代にとって重要な目標です。
今回は若者の健康に焦点を当ててみたいと思います。
若者の健康を点検する:飲酒・運動・食行動・喫煙
今の若者は健康志向が強い、と感じる一方で彼らを取り巻く環境には以下のような危険があると思います。
彼らは今後の日本だけでなく世界を背負っていくべき存在であることから、彼らの健康は自分自身を含めた社会の継続にも関わってくる重要な問題です。
ではこの生活を20代から60代まで送るとしたらどんな人生になるのかシュミレーションしてみることにしました。
不摂生を続けた場合の未来予測

大まかに見ると、20代であればまだ回復の余地はありそうですが、40代を迎えるころには何らかの自覚症状、50代以降は若いころの不摂生の代償を払うことになりそうです。
若者の健康投資が"国を豊かにする"という視点

世界銀行は、健康投資は経済成長の基盤であり、1ドルの投資が最大23ドルのリターンを生むと報告しています。
これは健康への投資(知識を身に付ける、実際の行動に移す、それを続けるなどの行動など)は個人の人生におけるリターンに留まらず、その国自体が豊かになることを示しています。
若者の健康教育に力を入れる国の例

北欧・カナダ・オーストラリアなどは、若者の健康投資を国家戦略として明確に位置づけています。
日本は制度はありますが、若者向けの投資規模・政策の一貫性は弱いようです。
とはいえ、日本は1978年から国の健康づくり政策(健康日本21)を 継続しており、生活習慣病予防や健康寿命延伸に一定の成果を上げているのも事実です。
経産省は「健康経営」を推進し、健康投資が生産性向上につながると明言。
ただし、これは主に「働く大人」向けで、若者政策とは別枠であることに注意しなくてはいけません。
さらにOECDの「Investing in Youth: Japan」では、日本の若者は教育達成度は高いが、メンタルヘルス・就労移行・社会的支援が 弱いと指摘されています。
同時に運動習慣・睡眠・メンタルヘルスなど、若者の健康指標は悪化傾向にあることが資料から読み取れます。
日本の若者の健康投資を強めるための論点
日本は「高齢者の健康政策」は世界トップレベルですが、若者の健康投資は国際的に見るとまだ十分ではないというのが現状だと考えます。
世界の潮流は明確で、以下の考え方が主流になっていると考えられます。
以上のことから、日本が今後取り組むべきは、以下のような方向性であると思います。
今の若者の将来の健康を考えていたら、日本の今後の発展にも関わってくる、という大きな話になってしまいました。
日本にとってまだまだ足らないところもありますが、これを前向きに捉えれば「伸びしろ」があるということになります。
これから若者政策と健康政策の統合が進んでいくことを心から期待します。
<参考>
●WORLD BANK GROUP Health, Economic Growth and Jobs
●National Health Promotion Measures in Japan: Health Japan 21(the second term) /保健医療科学 2020 Vol.69 No.1 p.14-24
●OECD Investing in Youth: Japan
●UNICEF「Adolescent Health Dashboards」
Adolescent health dashboards country profiles - UNICEF DATA
●13カ国の若者メンタルヘルス政策の比較レポートBeing Public Good Report_April 17 2024
●BMJ Global Health の国際比較研究Cross-national research on adolescent mental health: a systematic review comparing research in low, middle and high-income countries | BMJ Global Health
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